社会情勢が急激に変わり、求められるスキルの変化が速い現代では、企業に依存して働き続けることに不安を抱えている人も多いのではないでしょうか。
- 役に立つ資格を取得したい
- 会社に頼らず個人のスキルで食べていけるようになりたい
本記事では、こんな風に考えている方にオススメの「マイナーだけど一生食べていけるすごい資格19本」を解説していきます。
- 現代版の「マイナーだけど一生食べていけるすごい資格」
- 働く人の支援なら「キャリアコンサルタント」がおすすめ
- 教えるのが好きなら、実は教員免許不要の「日本語教師」がおすすめ
【現代版】マイナーだけど一生食べていける！
マイナーだけど一生食べていけるすごい資格19本
マイナーだけど一生食べていけるすごい資格19本とは、BIG TOMORROWという雑誌の2013年に発売された6月号で紹介された資格ものを指します。
当時紹介された19の資格は以下の通りです。
マイナーだけど一生食べていけるすごい資格19本
- 装蹄師
- 飾り巻き寿司インストラクター
- 通関士
- お墓ディレクター
- 終活カウンセラー
- カジノディーラー
- かわらぶき一級技能士一級
- 動物葬祭ディレクター
- サービスマナー講座
- キャリアカウンセラー
- 健康気象アドバイサー認定講座
- 太陽光発電アドバイサー
- 知的財産管理技能検定
- eco検定（環境社会検定試験）
- ビオトープ管理士
- 熱気球操縦技能証明
- こども環境管理士
- きき酒師
- 世界遺産検定
しかし、上記情報は発表から10年以上たっており、現在も「一生食べていける資格か」と言われると疑問符が付くものも有ります。
そこで、本記事では現代版の「マイナーだけど稼げるすごい資格19選」を紹介していきます。
【現代版】マイナーだけど一生食べていけるすごい資格
現代版の「マイナーだけど稼げるすごい資格1」を考えるにあたり、各資格を以下のポイントごとにご紹介していきます。
現代版のマイナーだけど稼げるすごい資格のポイント
- これからの市場ニーズの見込み
- 資格の取得難易度
- マイナー度（認知度の低さ）
今後のニーズが無い資格を取得しても「一生食べていける」とはいえません。そのため、今後も高い市場ニーズが見込まれる資格を中心に、手に職をつけられる資格を解説していきます。
| 資格 | 市場ニーズ | 取得難易度 | マイナー度 |
| キャリアコンサルタント | (3.5 / 5.0) | 普通 | (3.0 / 5.0) |
| 日本語教師 | (4.5 / 5.0) | 普通 | (1.5 / 5.0) |
| 通関士 | (4.5 / 5.0) | 難しい | (4.0 / 5.0) |
| ドローン免許 | (4.0 / 5.0) | 易しい | (4.0 / 5.0) |
| 宅地建物取引士 | (3.0 / 5.0) | 普通 | (0.5 / 5.0) |
| 土地家屋調査士 | (4.0 / 5.0) | 難しい | (4.5 / 5.0) |
| 社会保険労務士 | (3.5 / 5.0) | 難しい | (2.5 / 5.0) |
| 行政書士 | (3.5 / 5.0) | 難しい | (3.5 / 5.0) |
| 税理士 | (4.5 / 5.0) | 難しい | (0.5 / 5.0) |
| 公認会計士 | (4.0 / 5.0) | 難しい | (1.0 / 5.0) |
| 簿記 | (2.0 / 5.0) | 易しい | (0.5 / 5.0) |
| ファイナンシャルプランナー | (3.0 / 5.0) | 普通 | (0.5 / 5.0) |
| 介護福祉士 | (5.0 / 5.0) | 普通 | (1.5 / 5.0) |
| 個人情報保護士 | (1.5 / 5.0) | 易しい | (4.5 / 5.0) |
上記の資格について、それぞれ詳しく解説していきます。
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントはキャリアコンサルティングを行う専門家を指しており、キャリア支援における唯一の国家資格です。
キャリアコンサルティングを通して転職活動（職業選択）の支援やスキルアップに関する適切な助言・指導を行うことが求められています。
キャリアコンサルタントには、相談者（クライアント）の自己理解や職業理解を深め、気付きをもたらすようなキャリアコンサルティングが求められています。そのために、労働市場やキャリアに関する知識、高いカウンセリングスキルが必要となる職業です。
- キャリア支援に関する唯一の国家資格
- 独占業務は無いものの、幅広い領域の活躍が期待される資格
| 資格名 | キャリアコンサルタント |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 職業選択や能力開発の支援を行うキャリアの専門家。 |
| 市場ニーズ | (3.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 普通 |
| マイナー度（認知度の低さ） | (3.0 / 5.0) |
キャリアコンサルタント資格の市場ニーズ
終身雇用が終わり、キャリアの舵を企業ではなく個人が握る人生200年時代において、キャリアコンサルタントのニーズは高まっているといえます。
新しい資本主義に向けた国の方針（経済財政運営と改革の基本方針2022）としては、雇用のセーフティネットを強化し、リカレント教育やリスキリング推進による人材投資の方向性が示されています。
キャリアコンサルタントは職業選択と能力開発を含むキャリアの専門家であり、人材投資を活発化していくにあたって橋渡しとなる役割が期待されています。
キャリアコンサルタント資格に独占業務は無いものの、企業のキャリア相談室や公的機関における求人は「国家資格が必須」となっている募集要件も多く、今後も継続的な市場ニーズが見込まれています。
キャリアコンサルタント資格の取得難易度
キャリアコンサルタントは名称独占の国家資格のため、名乗るためには国家試験に合格して名簿登録を行う必要があります。
国家試験の合格率は例年約45～60％を推移しており、年に数回実施されることを加味すると、試験難易度は決して高くはありません。
ただし、実務未経験者がキャリアコンサルタントになるためには、厚生労働大臣が認定する講習（通称：キャリアコンサルタント養成講座）を修了する必要があります。
そのため、働きながら資格取得を目指す場合は半年～1年程度必要になることに注意しておきましょう。
キャリアコンサルタント資格のマイナー度（認知度の低さ）
キャリアコンサルタントの認知度は決して高いとは言えず、多くの人が「キャリコンってどんな仕事？」と聞かれてもピンとこないことでしょう。
転職エージェントやハローワーク（公共職業安定所）等の需給調整機関で働いている人であれば、「キャリアコンサルタント」と聞くと、すぐに「キャリア関連の国家資格」だと分かる人もいるでしょう。しかし、キャリコン資格と相性の良い人材関連の業界であっても、その有用性と市場ニーズの理解はまだまだ不足している状況です。
そのため、キャリアコンサルタントは将来性や市場ニーズに対し、知名度の低いマイナーな資格ということが出来ます。
日本語教師（登録日本語教員）
日本語教師は、日本語を母国語としない外国人に対して日本語を教える専門職です。
日本語の複雑な文法や発音、読み書きだけではなく、日本の歴史や文化、慣習やマナーを教えるお仕事で、国内外の日本語学校で活躍できる職業です。
「日本語教師」という呼び名ではあるものの、実はに日本語学校で働くために教員免許は必要ありません。現在の制度では、「420時間の日本語教師養成講座の修了」もしくは「日本語教育能力検定の合格」のいずれかを満たせば日本語学校で働くことが出来ます。
ただし、2024年4月から日本語教師の国家資格「登録日本語教員」が新設され、資格取得の難易度が上がることが想定されます。そのため、日本語教師に興味がある人は、今のうちに養成講座の修了を目指すとよいでしょう。
年齢を問わず目指すことが可能なため、セカンドキャリアに選択されることが多い職業となっています。
- 主に国内外の日本語学校で活躍
- 2024年4月から国家資格「登録日本語教員」が新設
| 資格名 | 登録日本語教員（2024年4月から） |
| 資格の種類 | 国家資格（2024年4月から） |
| 資格の概要 | 日本語教育のスペシャリスト |
| 市場ニーズ | (4.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 普通 |
| マイナー度（認知度の低さ） | (1.5 / 5.0) |
日本語教師の市場ニーズ
日本語教師の市場ニーズは高く、今後も日本語を教える仕事は増え続けると予想されています。その理由としては、外国人労働者や留学生の増加が挙げられます。
日本の労働人口の低下に伴い、外国人労働者のマンパワーに頼らなければならない職種が増えており、それに伴って質の高い日本語教育のニーズが高まっています。
そのため、今後も日本語教師のニーズは高まり続けることが予測されますが、外国人労働者や留学生の人数は国の政策の影響を非常に受けやすいため、常に情報収集は必要となるでしょう。
日本語教師（登録日本語教員）の取得難易度
現在、社会人が日本語教師になるためには主に以下の二つの方法があります。
日本語教師になる主な方法
- 日本語教師養成講座を修了
日本語教育能力検定に合格
「日本語教師養成講座の修了」は必要受講時間が420時間以上に及ぶ上、受講料金が50万円以上必要になることが一般的なため、負担は大きいものの、日本語教師を目指すために比較的確実な選択肢です。
それに対し「日本語教育能力検定」は合格率20～25％の難関試験となっているため、確実に日本語教師を目指すには「日本語教師養成講座の修了」を検討するとよいでしょう。
また、日本語教育業界では2024年4月から国家資格である「登録日本語教員」が新設されます。日本語教育の質の向上を図るために誕生した国家資格となっており、現職の日本語教師は試験や教育実習の一部が免除となる仕組みが検討されています。
ゼロから登録日本語教員を目指す場合は難易度が高くなることが予想されるため、興味がある人は今のうちに養成講座の受講を検討するとよいでしょう。
日本語教師のマイナー度（認知度の低さ）
日本語教師の知名度は意外に低く、その資格の有用性やニーズについては一般的にあまり知られていません。
日本語学校や日本語教育に関わる業界内では、ほぼすべての人が知っている「日本語教師」ですが、それ以外の人は詳しく分からないが現状です。理由の一つとしては、日常的生活やビジネスにおいて、日本語教育に関わりのある人が少ないことが要因として考えられます。
国家資格「登録日本語教員」の登場によって、今後注目を集めることにはなると思いますが、現在は日本語教師はマイナーな資格といえます。
通関士
通関士は知る人ぞ知るマイナーな国家資格で、外国との貿易に必要不可欠な「通関業務」の専門家です。
海外との貿易取引を行う場合、輸出入の際に必ず税関への申告と許可の取得が必要となります。この手続きには非常に高度な専門知識、法律知識が必要となるため、多くの企業は「通関業者」に通関業務を依頼します。
通関士は通関業者において設置が必要な職種のためニーズが高く、また、日本が貿易をする限りニーズが衰えない資格といえます。そのため、通関士は「マイナーだけど一生食べていける資格」のひとつということが出来ます。
- 輸出入における通関業務の専門家
- 通関業者に設置が必須の職種
| 資格名 | 通関士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 通関業務の専門家 |
| 市場ニーズ | (4.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (4.0 / 5.0) |
通関士の市場ニーズ
前述したように通関士は通関業者において設置が必須になっているため、転職市場におけるニーズは高いといえます。
通関士資格取得を通して得た輸出入に関する知識は実務でも非常に役立つため、既に貿易関連の仕事をしている人でも国家試験に合格することで更に市場価値を高めることが可能といえるでしょう。
ただし、通関士は税関への立会検査などが業務に含まれる性質上、港湾の近くの事業所に勤務することが多く、勤務地の自由度は決して高くない点には注意しておきましょう。
通関士の取得難易度
年に1回実施される国家試験に合格することで、通関士になることが出来ます。
通関士試験の合格率は概ね10～20％程度を推移しており、難易度の高い国家試験といえます。
難易度が高い理由としては、日常生活では馴染みのない貿易関連の法律を覚えないといけないことが挙げられます。加えて、通関書類を用いた「通関実務」という科目がある点が、難易度を引き上げている要因といえます。
ただし、通関士資格を取得する難易度が高いことで、資格の権威性は高く、試験に合格をすることで手に職をつけて働くことが可能です。
通関士のマイナー度（認知度の低さ）
通関士はその資格が有効な物流会社や通関業者、自社で通関を行う貿易商社などではよく知られた資格ですが、一般的にはあまりなじみのない資格といえます。
独占業務を持っているニーズの高い職種にも関わらず知名度は低いので、「マイナーだけど食べるに困らない資格」といえるでしょう。
ドローン免許（無人航空機操縦者技能証明）
ドローンとは、無線操縦により動く無人機（200g以上の重量の機体）を指しており、近年では一般にも広く認知されるようになってきました。
これまではドローンに関する資格は民間資格しかありませんでしたが、2022年12月に国家資格制度が始まり、「一等無人航空機操縦士」「二等無人航空機操縦士」の2つの資格が誕生しました。
基本的にドローンの操縦に資格が必要なわけではありませんが、一定条件下においてはドローン操縦のライセンス・国家資格が必要であることは、実はあまり知られていません。
ドローンが社会に普及していくにつれ、ドローンの国家資格のニーズが高まっていくことが予測されているため、今後「マイナーだけど一生食べていける資格」と呼べるようになる可能性があります。
- 2022年にドローン国家資格制度開始
- これから需要が高まる可能性が高い
| 資格名 | 無人航空機操縦者技能証明 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | ドローン飛行に必要な技能を証明する |
| 市場ニーズ | (4.0 / 5.0) ※今後需要が高まる可能性が高い |
| 取得難易度 | 易しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (4.0 / 5.0) |
ドローンの市場ニーズ
ドローンの市場ニーズは年々高まっており、2022年度の市場規模は3086億円（前年比33.7％増加）となっており、2028年度は9,000億円まで伸びるといわれています。
参照：株式会社インプレス「2022年度のドローンビジネス市場規模は前年比33.7％増の3086億円」
このドローンの市場ニーズ急拡大の欲の要因の一つとして「レベル4飛行の解禁」が挙げられます。
レベル4飛行とは「有人地帯での目視外飛行」のことを指しており、これまでは許可されていない飛行方法でしたが、2022年12月にドローン国家資格制度の導入に伴って資格保有者に許可されることになりました。
レベル4飛行に必要になるドローン国家資格は正式名称「一等無人航空機操縦士（一等資格）」と呼ばれ、市場拡大に伴って「マイナーだけど一生食べていける資格」となることが期待されます。
ドローン免許（無人航空機操縦者技能証明）の取得難易度
ドローンの国家資格の取得難易度は決して高くありません。実地試験の合格率は67％（2024年1月時点）となっており、数字の上でもそこまで難しくないことが分かります。
また、登録講習機関(指定のドローンスクール)で講習を受けて修了した場合は実地試験は免除されるため、学科試験・身体検査のみで資格取得が可能です。
ただし、国家資格取得のためのドローンスクールでは約30万円～120万円の費用が必要になるため、しっかり準備をしておく必要があるので注意しておきましょう。
ドローン免許のマイナー度（認知度の低さ）
ドローンの国家資格はレベル4飛行が解禁されたことから業界内では非常に認知度が高い資格ですが、ドローンを使用しない職種の人にはほぼ認知されていない資格といえるでしょう。
認知度の低さの割に有用性は高く、特に一等資格はレベル4飛行が可能になることから「マイナーだけど一生食べていける資格」といえるでしょう。
宅地建物取引士
宅地建物取引士（通称：宅建）は不動産取引における専門家としての資格で、毎年20万人前後の受験者が試験に挑戦する人気の国家資格です。
宅地建物取引士になることで、不動産売買や賃貸物件の案内を行う際に、当該物件の「登記」や「電気屋ガスなどの供給施設」等の重要事項の説明をすることが可能となります。
- 不動産取引の専門家
- 不動産取引における「重要事項説明」という独占業務を持つ
| 資格名 | 宅地建物取引士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 不動産取引の専門家 |
| 市場ニーズ | (3.0 / 5.0) |
| 取得難易度 | 普通 |
| マイナー度（認知度の低さ） | (0.5 / 5.0) |
宅地建物取引士の市場ニーズ
先述した通り、宅地建物取引士には「不動産取引における重要事項説明」という独占業務があります。
また、不動産取引を行う場合は従業員の５人に１人以上の割合で宅建士を設置することが義務付けられているため、不動産業界においては非常にニーズの資格といえます。
そのため、宅建士の資格を持っていれば不動産業界においては「一生食べていける資格」といえるでしょう。
ただし、転職市場においては不動産業界以外で活かす方法は多くは無く、もしも「不動産業界で働きたくない」と考えた際にはつぶしの聞かない資格である点には注意しておきましょう。
宅地建物取引士の取得難易度
宅地建物取引士の難易度はそこまで高くはありませんが、例年の合格率は15～20％程度のため、しっかり対策を行う必要がある試験です。
宅地建物取引士になるには、宅建試験に合格して登録実務講習を受けたうえで登録を行うことで、宅建士として活動が可能となります。
試験に合格するだけではなく、所定の講習と登録手続きが必要なので、注意しておきましょう。
宅地建物取引士のマイナー度（認知度の低さ）
毎年20万人近くが受験することからも分かるように、宅地建物取引士の資格の認知度は高く、決してマイナーな資格と言えません。
広く知られた資格のため、不動産業界をはじめとした様々な人が挑戦する資格ではありますが、ニーズの高い資格なので取得することで手に職をつけて働くことが可能となります。
土地家屋調査士
土地家屋調査士とは、不動産の登記に必要な土地・家屋に関する測量・調査を行う専門家です。
「不動産の表示に関する登記」を代行できる唯一の国家資格のため、公益性の高い職業となっています。
- 独占業務として「不動産の表示に関する登記」の代行が可能
| 資格名 | 土地家屋調査士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 土地や家屋の調査・測量の専門家 |
| 市場ニーズ | (4.0 / 5.0) |
| 取得難易度 | 難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (4.5 / 5.0) |
土地家屋調査士の市場ニーズ
先述した通り、土地家屋調査士には「不動産の表示に関する登記の代理」という独占業務を持っています。この「不動産の表示に関する登記」は国民の義務であり、その代行を独占業務として持っている点がこの資格の強みといえます。
ニーズが途切れない業務を持っているため、取得することで「一生食べていける」資格のひとつといえるでしょう。
土地家屋調査士の取得難易度
土地家屋調査士の試験難易度は高く、合格率は例年10％前後となっています。
合格基準に達するために必要な学習時間は1,000時間程度と言われており、必要な学習時間を考えても取得のハードルが高い資格といえます。
土地家屋調査士のマイナー度（認知度の低さ）
土地家屋調査士の認知度は非常に低く、不動産業界以外の人で知っている人は少数派といえるでしょう。
食いっぱぐれのない独占業務を持っているにも関わらず、毎年の国家試験合格者も400人前後と少数のため、まさに「マイナーだけど一生食べていけるすごい資格」といえるでしょう。
社会保険労務士
社会保険労務士（通称：社労士）とは、「社会保険労務士法」に規定される国家資格者のことを指します。
社会保険労務士はその名の通り「社会保険」と「労務」の専門家で、企業や個人が労働関係や社会保険に関する法的なトラブルや手続きを円滑に進めるためのプロフェッショナルです。
社労士は関係法令への専門的な知識を活かし、雇用関係や社会保険制度に関する助言や適正運営の運営のサポートを行い、助成金の手続き代行などを通して企業経営を支える存在です。
また、転職エージェントや人材派遣会社等の人材会社に対し、適正な運営と事業成長のためにコンサルティングを行うケースも有ります。
- 「社会保険」と「労務」の専門家である国家資格者
- 「人材」に関する様々な課題を扱う専門家
| 資格名 | 社会保険労務士（2024年4月から） |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 「社会保険」と「労務」の専門家 |
| 市場ニーズ | (3.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (2.5 / 5.0) |
社会保険労務士の市場ニーズ
近年はますます企業のコンプライアンスが厳しくなったことに加えて、働き方の多様化が進むことで社労士のニーズも拡大しているといえます。
特に中小企業や個人事業主は、法的なリスクを最小限に抑えつつ、適切な雇用環境を整えるために社会保険労務士のサービスを積極的に利用しているところが多く、市場ニーズの高い資格といえます。
労務や社会保険に関する独占業務も有する資格のため、取得することで「一生食べていける」と言っても過言ではありません。
社会保険労務士の取得難易度
社会保険労務士の資格取得は難易度が高く、合格率が低い国家試験に合格しなければなりません。
| 第47回 | 平成27年度（2015年度） | 2.6％ | 1,051人 | 40,712人 |
| 第46回 | 平成26年度（2015年度） | 9.3％ | 4,156人 | 44,546人 |
| 第45回 | 平成25年度（2014年度） | 5.4％ | 2,666人 | 49,292人 |
上表を見ると分かるように、社労士の合格率は10％以下を推移しており、非常に難易度の高い試験であることが分かります。
社労士には幅広い法律知識が求められ、法改正や社会保険制度の変更にも迅速に対応する必要があり、常に最新の情報をキャッチアップすることが求められます。そのため、資格取得の難易度は高く、独学で学ぶのは難しい資格といえます。
合格率が低く競争が激しい反面、社労士有資格者は高い専門性を持っていると一般的に認められており、資格取得が仕事の獲得に直結しやすいとも言えます。
社会保険労務士のマイナー度（認知度の低さ）
社労士は一般的にはそこまで知名度がある資格ではありませんが、人事・労務として働いている人や人材関連企業に勤めている人にとっては認知度の高い国家資格といえます。
全国社会保険労務士連合会が2016年に行った調査では、96.7％が社会保険労務士を認知している（回答企業6,921社）という結果になりました。
このことから、社会保険労務士は「一般的には知名度が低いが、労務関連職種の間では有名」であることが分かります。そのため、そこまでマイナーな資格ではないといえるでしょう。
参照：全国社会保険労務士連合会「社労士のニーズに関する企業向け調査結果について」
行政書士
行政書士は「行政書士法」に規定された国家資格で、「街の法律家」とも呼ばれる法律の専門家です。
国や地方自治体の行政手続きに関する専門的な知識を持ち、官公署への提出書類や権利義務に関する書類等を作成する「書類作成業務」や、津尾外申請を代行する「許認可申請の代理」等の独占業務を持っています。
また、相続や企業法務に関する相談に乗り、適切な助言を行う「相談業務」も行うことが出来るため、法律関連の専門家としてコンサルティングを行うことも可能です。
- 「街の法律家」とも称される専門家
- ニーズの高い法律関連の独占業務
| 資格名 | 行政書士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 法律の専門家 |
| 市場ニーズ | (3.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 普通 |
| マイナー度（認知度の低さ） | (3.5 / 5.0) |
行政書士の市場ニーズ
行政書士は「官公署に提出する書類の作成」「権利義務に関する書類の作成」や、「事実証明に関する書類の作成」といった非常にニーズの高い独占業務を持っています。
行政書士は、個人や法人が行政機関と円滑にコミュニケーションをとるためひ必要不可欠な存在であり、そのため、市場においてニーズは常に一定以上あるといえます。
社会の複雑化に応じて法令・規制が毎年変化していく中において、法律の専門家である行政書士の活躍場所は幅広く、独立開業も可能な資格です。
そのため、行政書士の資格は取得することで「一生食べていける資格」といえるでしょう。ただし、士業の中では比較的人数が多い資格のため競争は激しく、独立する際にはしっかりとした準備が必要といえるでしょう。
行政書士の取得難易度
行政書士の資格取得は難易度が高く、合格率は例年10～15％程度の低い水準となっています。
合格のためには広範な法令や行政手続きに関する知識を要するため、受験生は広く正確な知識が求められます。また、法改正や行政手続きの変更にも迅速に対応する必要があり、最新の情報を継続的に学び続ける必要があります。
行政書士は資格取得難易度が高い分、合格した際には専門性と社会的信頼が得られるといえます。
行政書士のマイナー度（認知度の低さ）
行政書士は同じ法律関連資格である「弁護士」や「司法書士」と比較すると認知度が低く、マイナーな資格といえるでしょう。
行政手続きにおける法律の専門家として有用性の高い独占業務を持っているため、自身の得意領域をしっかり発信することで「マイナーだけど一生食べていける資格」とすることが可能といえるでしょう。
税理士
税理士は言わずとしれた「税務の専門家」の国家資格者のことで、企業から個人まで勢に関する幅広い分野の助言や税務代行などを行います。
「税務」という経済活動を行っている法人格であればだれもが逃れられない分野の専門性を活かし、企業税務のサポートだけではなくコンサルティングや会計代行等、様々な領域で活躍する資格です。
- 税務のプロフェッショナル
- 税務関連サポートやコンサルティング等幅広く活躍可能
| 資格名 | 税理士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 日本語教育のスペシャリスト |
| 市場ニーズ | (4.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (0.5 / 5.0) |
税理士の市場ニーズ
税理士の市場ニーズは非常に高いといえます。
近年の税制の複雑化に伴い、企業や個人は適切な税務戦略の策定や申告書の作成を自社（個人）で完結させることは困難だと感じています。
税理士はその専門知識と経験を活かし、クライアントに対して税務に関する最適なアドバイスを提供することで適切な納税を可能にし、経済活動を行い企業と個人だけではなく、社会の基盤つくりにも貢献することが出来る職業です。
特に法人や中小企業は、適正な節税や法令順守のために税理士のサポートを積極的に利用しており、市場ニーズの高い国家資格です。
そのため、税理士は間違いなく「一生食べていけるすごい資格」といえるでしょう。
税理士の取得難易度
税理士の資格取得難易度は非常に高い国家試験です。合格率は15～20％程度となっていますが、試験科目は11科目と非常に広範囲で、1度の試験で合格する難易度は高い試験です。
税制改正や法律の変更にも迅速に対応する必要があり、受験生は常に最新の情報を習得する努力が求められます。
ただし、税理士試験では科目合格制度が認められているため、毎年1科目でも合格出来れば少しづつでも資格取得に近づくことが可能です。
税理士のマイナー度（認知度の低さ）
現代において税理士の認知度は高く、税理士＝税務の専門家と理解している人は多いでしょう。
その分、市場において税理士のニーズは高く、独立開業が可能であることに加えて転職市場においても高い価値を発揮する国家資格です。
そのため、税理士は「マイナー資格」とは言えないものの、「一生食べていける資格」のひとつであるといえます。
公認会計士
公認会計士は「公認会計士法」に基づく国家資格で、証券市場における信頼性を担保するために生まれました。
公認会計士の有資格者は監査や会計のプロフェッショナルで、財務に関する深い知識をもとに様々なフィールドで活躍しています。
有資格者は公認会計士の独占業務である「監査」はもとより、税務の代行業務や財務・経営戦略に関わる「コンサルティング等を行うことが可能です。
- 監査と財務の専門家
- 医師・弁護士に並ぶ「3大国家資格」のひとつ
| 資格名 | 公認会計士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 監査と財務の専門家 |
| 市場ニーズ | (4.0 / 5.0) |
| 取得難易度 | 非常に難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (1.0 / 5.0) |
公認会計士の市場ニーズ
公認会計士は、法廷監査や任意監査などの「監査」という非常に社会的責任の大きい独占業務を有しています。また、監査業務以外にも税務代行やコンサルティング等、幅広いフィールドで活躍可能な資格となっています。
また、その独占業務の重要性と難易度の高さから社会的地位も高く、医師・弁護士に並ぶ「3大国家資格」と呼ばれています。
そのため、取得することで「手に職をつけて一生食べていける資格」だといえます。
公認会計士の取得難易度
公認会計士の資格取得難易度は非常に高く、本記事で紹介している資格の中でも最も難しい試験といえます。
合格率は例年10%前後ですが、合格基準に達すために必要な勉強時間は2,500~3,000時間が必要と言われています。2,500時間の勉強時間が必要だと仮定した場合、１日２時間毎日勉強をして３年以上の学習期間が必要となります。
試験合格に必要な時間が膨大になることから、非常に難易度の高い資格である反面、取得することで釈迦的地位や転職市場における価値を得られる資格といえるでしょう。
公認会計士のマイナー度（認知度の低さ）
公認会計士の認知度は高く、マイナーな資格とは言い難いでしょう。
ただし、「公認会計士の仕事内容」について理解している人は少なく、「知名度はあるが正しく認知はされていない資格」といえます。
簿記（日商簿記）
簿記とは、会社経営において重要な「帳簿への記帳を行うこと」を指しており、簿記スキルを認定する資格としては「日商簿記検定」が最もメジャーな検定なっています。検定に合格することで一定水準以上のボイスキルの証明が出来るため、企業経営においてニーズの高い資格となっています。
日商簿記検定は求められる知識やスキルに合わせて1級～3級まで用意されており、初心者であればまずは3級の取得を目指すとよいでしょう。
簿記は大学生から社会人まで人気の資格で、毎年多くの人が検定合格を目指して受験に挑戦しています。
- 「日商簿記検定」が最も有名
- 初心者はまずは「3級」の受験がおすすめ
| 資格名 | 簿記 |
| 資格の種類 | 公的資格 |
| 資格の概要 | 簿記スキルを学ぶ |
| 市場ニーズ | (2.0 / 5.0) |
| 取得難易度 | 易しい～難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (0.5 / 5.0) |
簿記の市場ニーズ
日商簿記をはじめとした簿記資格そのものは独占業務などを持っておらす、検定合格が就職に直結する資格ではありません。
ただし、未経験で経理職へ転職したい人にとっては最低限の知識の証明となるため、資格取得を就職へつなげることが可能となります。
また、日商簿記検定2級に合格していることで、企業の財務諸表を大まかに理解するスキルがあるといえますので、就職を目指す企業や職種によっては重宝される可能性があります。
簿記の取得難易度
日商簿記検定3級の難易度は40～50％程度となっており、比較的簡単に取得できる資格といえます。
ですが、日商簿記1級になると合格率10％前後の難易度の高い検定試験となり、学習時間も500～1,000時間程度が必要になるといわれています。
日商簿記1級まで取得できれば、工業簿記や原価計算に関する知識も習得できます。企業の経理部や財務部門において活躍できるスキルが手に入るため、1級まで取得できれば転職活動にも活かせる検定資格といえるでしょう。
簿記のマイナー度（認知度の低さ）
簿記検定はマイナーではなく、非常に認知度の高い資格です。
認知度が高い分、資格の有用性を様々な人が理解しているので、簿記検定に合格することで経理・財務部門への就職においては非常に有効といえるでしょう。
ファイナンシャルプランナー（FP技能士）
ファイナンシャルプランナー（通称：FP）とは、家計に関わる幅広い知識を以てライフプランの設計を行う「お金」の専門家です。
ファイナンシャルプランナーは、相談者のライフスタイルや価値観に合わせて、マイホームや結婚、老後の費用などの計画・目標達成のために必要なプランニングのサポートを行います。
お金に関するスペシャリストであり、「家計のホームドクター」のような位置づけとなっています。
- お金の専門家（家計のホームドクター）
- 幅広い知識をもとにライフプラン設計をサポート
| 資格名 | ファイナンシャルプランナー（FP技能士） |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | お金の専門家 |
| 市場ニーズ | (3.0 / 5.0) |
| 取得難易度 | 易しい～難しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (0.5 / 5.0) |
ファイナンシャルプランナー（FP技能士）の市場ニーズ
ファイナンシャルプランナーの市場ニーズは広く、主に金融業界（保険会社や証券会社、銀行等）や不動産業界等の個人のマネーライフプランに深くかかわる業態で活躍する資格です。
独占業務等を持っているわけではありませんが、お金の専門家としてのファイナンシャルプランナーのニーズは非常に広く、取得することで信頼の担保にもなるので人気の資格となっています。
独占業務がないので「FP技能士は役に立たない」「取得しても意味が無い」と言われることも有りますが、お金にまつわる実務に携わる人にとっては非常に実践的な知識と信頼を得ることが出来る資格です。
ファイナンシャルプランナー（FP技能士）の取得難易度
FP技能士は挑戦する級によって難易度が違い、3級であれば合格率は概ね80～90％程度となっているため比較的簡単に合格可能です。
ただし、FP技能士2級の合格率は40～60％と難易度が高くなります。
また、FP技能士3級の受験資格が「FP業務に従事している者または従事しようとしている者」なのに対し、2級以上は実務経験を求められます。そのため、受験要件の面から見ても取得難易度が高くなるといえるでしょう。
ファイナンシャルプランナーのマイナー度（認知度の低さ）
ファイナンシャルプランナーの認知度は非常に高く、仕事で使い人だけではなく自身のライフマネープランの見直しのために取得する人もいるようです。
そのため、マイナーな資格とは言えませんが、取得することで金融・不動産などの「個人の資産形成」に深くかかわる職種では非常に有用な検定です。
ただし、金融や不動産業界は資格以上に経験が重要な世界なので、しっかり経験を積みつつ検定取得をすることで「一生食べていける資格」としていくことが出来るでしょう。
介護福祉士
介護福祉士は介護職唯一の国家資格で、社旗福祉士・精神保健福祉士と並んで「三福祉士」と呼ばれる日本の福祉業機を支える専門職です。
主に介護施設や障がい者施設において入居者の介護業務全般を担う職種で、他の職員をけん引するリーダー的役割をすることも多い国家資格です。
- 介護職のスペシャリスト
- 三福祉士と呼ばれる福祉系国家資格のひとつ
| 資格名 | 介護福祉士 |
| 資格の種類 | 国家資格 |
| 資格の概要 | 介護の専門家 |
| 市場ニーズ | (5.0 / 5.0) |
| 取得難易度 | 普通 |
| マイナー度（認知度の低さ） | (1.5 / 5.0) |
介護福祉士の市場ニーズ
超高齢化社会の日本において介護職のニーズは非常に高く、特に国家資格者である介護福祉士はどこの高齢者施設であっても引く手あまたといえるでしょう。
厚生労働省の調査によれば2040年には280万人万人の介護職員が不足すると試算（参照：厚生労働省「第８期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」）されており、国家資格を取ることで一生食べていけるといっても過言ではありません。
ただし、介護職員の給与は決して高くはなく、平均年収は362.9万円と日本の平均演年収をs賜る数字となっています。そのため、食べるに困ることはないですが、年収を引き上げるには転職をするか、もしくは施設長等を目指してキャリアアップをする必要があるでしょう。
介護福祉士の取得難易度
介護福祉士の国家試験に挑戦するためには、専門学校等の養成機関を卒業するか、もしくは実務者研修を修了したうえで3年以上の実務経験が必要となります。
試験に挑戦するためのハードルはやや高いですが、試験の合格率は70％前後となっているため、そこまで難しい試験ではないといえるでしょう。
介護福祉士のマイナー度（認知度の低さ）
介護福祉士の認知度は高く、福祉業界に勤めている方だけではなく、比較的広く知られている国家資格です。
社会の超高齢化に伴い、介護が身近になったことでニュース等で見聞きすることが多くなったことが、認知度向上の要因といえるでしょう。
個人情報保護士
個人情報保護法の改正に伴い、個人情報を扱う企業においてニーズが高まっているのが「個人情報保護士」です。
個人情報保護士はその名の通り、個人情報の取扱いにおける専門家です。
個人情報を取り扱うにあたって正しく適切な管理と運用を行い、情報セキュリティ体制を整えるための知識を持った有資格者のことを指します。
- 個人情報保護の専門家
- 個人情報を正しく扱うための法律知識を保証する資格
| 資格名 | 個人情報保護士 |
| 資格の種類 | 民間資格 |
| 資格の概要 | 個人情報保護の専門家 |
| 市場ニーズ | (1.5 / 5.0) |
| 取得難易度 | 易しい |
| マイナー度（認知度の低さ） | (4.5 / 5.0) |
個人情報保護士の市場ニーズ
先述したように、企業活動の中で個人情報を正しく取り扱う体制の確立はビジネスにおいて非常に重要度の高い課題です。
個人情報保護士は個人情報にまつわる法律知識を持っているためニーズが高いといえますが、独占業務を持っているわけではないので「資格を取ったので就職につながる」というケースは多くありません。
個人情報管理に関しては、資格よりも実務経験が重視される場合も多いので、法務部や情報セキュリティ担当者として経験を積むことで、資格の価値も上げることが出来るといえるでしょう。
上記を踏まえると、個人情報保護士のニーズは高いものの、残念ながら「一生食べていける資格」とは言えないでしょう。
個人情報保護士の取得難易度
個人情報保護士の試験は難しくなく、参考書を購入して独学で対策しても十分合格を目指せる内容といえるでしょう。
ただし、合格率は40％前後と低く、合格を目指すためにはしっかり対策をする必要があります。
より確実に合格を目指したい人は、通信講座などを活用して勉強するのがおすすめです。
個人情報保護士のマイナー度（認知度の低さ）
個人情報保護士は、法務部門をはじめとした情報セキュリティ部門の担当者には認知度が高く、17年間で約20万人が受験しています。
ただし、関連部門や個人情報関連の仕事をしていない人の中では知名度が低く、本記事で紹介しているなかでもマイナーな資格といえるでしょう。
「役に立たない」と言われることもある個人情報保護士ですが、専門的な知識を身に付けることで、法務部門だけではなくマーケティングや営業においても、適切な個人情報の取り扱いが出来るようになります。
そのため、ビジネスにたずさわっているひとであれば、決して取得して損はしない資格といえるでしょう。
資格は取得するだけでは意味が無い
今回紹介した資格は、どれも取得することで食べるに困らない知識やスキルを身に付けられる内容となっています。
しかし、基本的に資格は取得するだけでは意味が無く、実務経験を積んで現場でしか得られない知識・経験を吸収することで自分自身の血肉となっていきます。
資格を取得することで「伸ばすスキルの方向性」を決めることになるので、自身との相性や理想の働き方に合わせて目指す資格を選ぶとよいでしょう。
マイナーだけど一生食べていけるすごい資格まとめ
本記事では「マイナーだけど一生食べていけるすごい資格」の現代版の紹介させていただきました。
資格取得を通して体系的な知識とスキルを身に付け、経験を積んで活躍していきましょう。
